医療保険を選ぶなら最低限ここ｜知らないと保険料で失敗する3つのポイント

「医療保険の種類が多すぎて、結局どれがいいのかわからない」
「勧められるがままに入ったけれど、毎月の保険料が高い気がする」

そんな悩みを抱えていませんか。

医療保険は、安心を買うためのもの。しかし不安に備えようとして「全部入り」のプランを選んでしまう人ほど、実は一番大きな失敗をしています。

なぜなら、日本の公的保障は非常に手厚いからです。民間保険で備えるべき範囲は「ほんの少し」で済むケースがほとんどです。

この記事を読み終える頃には、膨大な選択肢の中から自分に本当に必要な保障をふるいにかけられます。自信を持って「これだけでいい」と言える最低限のプランが見えてくるはずです。

整理すべき医療保険の考え方

「今の保険で足りるかな？」と不安になったとき、多くの人が新しい保険パンフレットを手に取ります。しかし、実はパンフレットを見る前にやるべきことが1つだけあります。

それは感情的な「不安」を具体的な「不足額」という数字に置き換える作業です。

「高額療養費制度」があるから、民間保険は最小限でいい

医療保険に手厚い保障を求めてしまう一番の理由は「いったいいくらかかるのか、まったく見当がつかない」という不安です。

ただ忘れてはならないのが、日本には世界的に見ても非常に充実した公的保障「高額療養費制度」があります。

この制度のおかげで、たとえ高度な手術を受けたり長期入院になった場合でも、1ヶ月の自己負担額には所得に応じた上限があります。

一般的な所得層（年収約370万〜770万円）なら、窓口で支払うのは月8〜9万円程度。

年収別・自己負担上限額の目安

さらに1年以内に3回以上この制度を利用すると、4回目からは自己負担額が『約4万4,000円』まで下がります。

これを多数回該当といいます。

まずはこの負担額に上限があるという事実を知るのが、無駄な保険料を減らす第一歩です。

👉 [詳細記事：高額療養費制度の計算方法と注意点はコチラ]

もちろん、この制度ですべてがカバーできるわけではありません。

個室を希望したときの差額ベッド代や、食事代（1食510円）、先進医療の技術料などは全額自己負担です。これらは貯金や民間の保険で備える必要があります。

つまり民間保険の本当の役割は「治療費を丸ごと肩代わりすること」ではありません。公的制度ではカバーしきれない部分を補うことです。

役割さえきちんと理解できれば、保障を盛る必要はなくなり、自信を持って「必要最低限のプラン」を選べるようになります。

医療保険は「不安」ではなく「不足額」で考える

「入院したら、お金がいくらかかるかわからないから不安」という状態のまま保険を探すと、保障を盛り込みすぎてしまいます。

保険はあくまで「貯蓄でカバーできない分」を補うための道具です。

以下の計算式を頭に入れておきましょう。

日本の公的保険（健康保険）は非常に優秀です。「高額療養費制度」のおかげで、一般的な所得の方なら、どれだけ高度な治療を受けても月8〜9万円程度で済みます。

これに差額ベッド代や食事代を加えても、1回の入院で動くお金は平均約19万円というデータがあります。（出典元：公益財団法人　生命保険文化センター）。

もし、あなたの手元に30万円以上の「医療用予備費」があるなら、高額な特約をいくつもつける必要はないのです。

「全部入り」を選ぶ人ほど失敗しやすい

「がん特約も、通院特約も、三大疾病一時金も」と、あらゆるリスクに備える「全部入り」プラン。一見安心に見えますが、FPの視点で見ると2つの大きなリスクがあります。

1.固定費が上がり、貯蓄ができなくなる

月々の保険料が5,000円上がれば、年間で6万円。30年で180万円の支出増です。

180万円分を投資や貯蓄に回したほうが、結果的にどんなリスクにも対応できる「自由な現金」を持てます。

2.保障内容が複雑すぎて、いざという時に請求を忘れる

「何に対していくら出るのか」が自分でも把握できない保険があります。そのような保険は、いざという時に請求漏れが起きやすく、コントロール不能なコストです。

医療保険は「シンプルに、最低限。浮いたお金は貯蓄へ」。これが、今の時代の賢い選び方です。

失敗しないポイント①｜給付内容はここだけ見ればいい

医療保険には多くの給付項目があります。しかし、すべてを完璧に備える必要はありません。重要なのは「貯金だけでは足りないリスク」をカバーできているかどうかです。

入院日額はいくらあれば足りるのか

結論から言うと一般的な会社員であれば「日額5,000円〜10,000円」が目安です。

生命保険文化センター（令和7年度）の調査では、入院1日あたりの自己負担額は平均で24,300円とされています。

一見「日額5,000円じゃ足りない」と感じるかもしれません。ただし、この金額には個室に入った場合の「差額ベッド代」や「食事代」が含まれています。

日額5,000円vs10,000円を比較

まずは「自分は入院中に個室を使いたいか？」という基準で選んでみましょう。

手術・通院給付は「補助」と割り切る

最近の医療のトレンドは「短期入院・長期通院」です。

入院日数に連動する給付金より、一時金形式の方が、使い勝手が良い場合があります。

短期入院でも、まとまった金額を受け取れるのが理由です。ただし、これらもあくまで「治療費の補助」になります。

高額療養費制度がある以上、標準的な手術を受けただけで自己破産することはありません。 

通院特約を付け、月々の保険料を上げるくらいなら、その分を貯金に回すほうが合理的です。

失敗しないポイント②｜特約は削る前提で考える

保険会社のプランには最初から多くの特約（オプション）が最初からセットされています。特約は「足す」より「削る」が正解です。

特約の要不要の整理

先進医療特約は「コスパ最強の必須オプション」

多くの人にとって検討する価値があるのは「先進医療特約」です。

重粒子線治療など、公的保険が効かない先進医療を受けた際、高度な技術料をカバーしてくれます。

特約の最大の魅力は、月100円程度の負担で2,000万円前後の保障が持てる点は非常に高いコストパフォーマンスです。

確かに先進医療を受ける確率は低いですが、万が一必要になった場合、貯金で数百万を即座に出すのは困難です。

「確率は低いが、起きた時のダメージが壊滅的」。これこそが保険本来の役割なので、先進医療の特約だけは迷わず付けるのをおすすめします。

通院特約・がん特約は重ねすぎない

「がんに備えたい」という気持ちはわかりますが、医療保険の特約として付けると内容が中途半端になりがちです。

すでに「がん保険」に入っている人は要注意。「特約の重複」は、もっとも無駄な保険料の支払いです。

保障を厚くしたいなら通院特約よりも、がんと診断されたら100万円受け取れるような「診断一時金」で備えるのが最近の考え方です。

メインの医療保険はシンプルに保ち、浮いたお金を新NISAなどの資産運用に回して「自分で使えるお金」を増やしましょう。

新NISAのリンクをつけるかな？

失敗しないポイント③｜保険期間などの落とし穴

「月々の安さ」だけで保険を選ぶのは、実は危険な落とし穴。大切なのは安さよりも「いつまで保障が必要か」という終わりの時期を先に決めることです。

終身か定期か「守りたい期間」で決める

保険には「終身型」と「定期型」の2つのタイプがあります。

終身型は一生涯保障が続き、保険料は加入時のまま上がりません。老後の安心を重視型です。

一方、定期型は10年などの期間ごとに更新するタイプで、更新ごとに保険料が上がっていきます。こちらは子供が小さい間だけなど、特定の期間だけ手厚い保障が欲しい方に適しています。

ただし、「一生安心したいから終身」と安易に選ぶ前に「何歳までその保障が必要か」をよく考えてみてください。

子供が独立し、自分たちの貯蓄が十分に貯まった場合は、高い保険料を払ってまで保障を持ち続ける必要はないかもしれません。

「月◯円だから大丈夫」が一番危険

保険料を考えるときは、月額ではなく「総支払額」を見てください。

「月額」だけで判断すると失敗します。

「月3,000円ならランチ2回分」と思っていても、一生涯で見れば車が1台買えるほどの大きな買い物です。

この180万円を支払う価値がその保障にあるのかという視点を持つことで、不要なオプションを削る勇気が持てるはずです。

判断に迷ったら「選ばない基準」でふるいにかける

「どれが良いか」と加点方式で探すと、選択肢は増えるばかりです。迷ったときこそ「これはいらない」という減点方式で候補を絞りましょう。

専門家の目から見て、真っ先にふるい落とすべき基準を解説します。

この条件に当てはまる保険は不要

「貯蓄型（還付金あり）」や「日額1.5万円以上」のプランは不要です。

特に貯蓄型は一見お得に見えますが、「長期間お金が拘束され、インフレでお金の価値が下がっても増えない」という大きなデメリットがあります。

医療保険はあくまで「掛け捨て」で安く抑え、浮いたお金を利回りの期待できる新NISAなどに回すほうが、病気以外のリスクにも柔軟に対応できます。 

ネット保険の普及により、30〜40代なら月2,000円〜3,000円台で十分な保障が買える時代です。

もし4,000円を超えているなら、それは本来貯蓄で備えるべき範囲まで、高い手数料を払って保険会社に丸投げしている状態かもしれません。

医療保険は「シンプルかつ安価」を最優先しましょう。

「不足分だけを補う」設計になっているか確認する

次に、そのプランが「不足分だけを補う」設計かを最終確認してください。

判断基準は次のとおりです。

計算式で出た差額が「ゼロ」になるなら、そもそも保険は不要です。

貯金だけでは不安な額が出るなら、その分だけを日額5,000円から1万円の保障でカバーするのが正解になります。

次にやるべきこと｜最低限プランの考え方

本記事では、知らないと失敗する医療保険選びの3つのポイントを解説してきました。

「たくさん備えれば安心」ではなく、「貯蓄で賄えないリスクだけを補う」のが正解です。

最後に、あなたに最適な最低限プランを形にするための「2ステップ」を実践しましょう。

ステップ1：貯金額と公的保障から「不足額」を出す

まずは入院時にすぐ出せるお金が30万〜50万円あるか確認してください。この蓄えがあれば、保険は最低限で十分です。

自分が1ヶ月に支払う「上限額」を知れば、過剰な保障を削る勇気が持てるはずです。

👉 [詳細：高額療養費制度でいくら安くなる？]

ステップ2：特約を削り、浮いたお金を「将来」へ回す

今のプランから一度すべての特約を外し、最低限の保険料を確認してください。そこに必要なものだけを足すのが失敗しないコツです。

浮いたお金を新NISA等に回せば、家計はより強固になります。

家計を真に守るのは、保険証券ではなく「どんな時でも自由に使える現金」です。シンプルで強い家計への第一歩を踏み出しましょう。