【FP監修】医療保険はいらない｜４つの理由を紹介

「医療保険はいらないって本当なの？」
「専門用語が多くて制度がわからない」
「医療保険に加入している人って多いの？」
「加入に年齢は関係あるの？」

こんな悩みをもっていませんか。

こうした疑問は、医療保険を考える多くの人が一度は感じるものです。

医療保険は「とりあえず入る」ものではなく、公的医療制度とのバランスで考える必要があります。

一方で、状況によっては医療保険があった方が安心な人もいます。

を整理して解説します。

この記事を読み終えると医療保険の制度や保険が本当に必要なのかわかります。私も医療保険の必要性はよくわからなかったのですが、実体験を通じて理解ができました。

医療保険が必要かどうかは、「入る・入らない」の問題ではありません。本当に考えるべきなのは、「最悪いくらまで自己負担できるか」です。

日本には高額療養費制度があり、多くの人は医療費が月9万円前後で頭打ちになります。この仕組みを知らずに医療保険に入ると、保険料を払いすぎてしまう可能性があります。

実体験も記事に書いていますので、ぜひ最後まで読んでくださいね。

【結論】医療保険は不要です

公的医療保険制度があり、さらに高額療養費制度もあります。皆さんが一度は耳にしたことがある「保険で3割負担になる」「高額医療を使えば大丈夫」という言葉のことです。

ただし、医療保険が不要だというのには条件があります。順を追って説明していきますね。

医療保険をわかりやすく30秒解説

医療保険とは病気や怪我のための保険です。細かいことをいうと入院や手術を受けた場合に、公的医療保険制度ではカバーできない部分を保障します。

公的医療保険制度でカバーできない部分とは

があります。

現在民間の医療保険に加入している人は9割（95.1％）を超えています。これは公益社団法人生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によるものです。

医療保険がいらない理由4選

医療保険が不要と言われる最大の理由は、日本にはすでに強力な公的医療保険制度があるからです。

順に解説していきます。

1.公的医療保険制度でカバー

表を見ると3割以下で医療費をカバーしてくれているのがわかりますよね。3万円の治療費がかかっても自己負担は3割で9,000円。ありがたい制度です。

公的医療保険制度を少しだけ説明します。

日本は国民皆保険制度というのがあり、社会保険で最低限保障してくれます。国民皆保険制度とは、国民全員が保険に入り必要最低限の医療が受けられるということです。

公的医療保険制度とも言われ、職業等により3つに分かれています。

あなたは3つのうちのどれかに加入していることになります。加入しているからこそ医療費の自己負担が3割以下と少ない金額で済むのです。

治療をした際に医療費の領収書を見ると、全額負担の欄に支払えないほどの金額が記載されていることもあります。機会があればぜひ見てください。

実際、FPとして相談を受ける中でも、入院や手術を経験した後に医療費の明細を見て「想像していたより自己負担が少なかった」と気づく方は非常に多く見られます。

2.高額療養費制度で更にカバー

入院や手術で医療費が多くかかった場合、支払いが不安という方もいるのではないでしょうか。

そんな時に役立つのが高額療養費制度です。高額療養費制度は、病院代が多くかかってしまった場合、一定金額を超える分は支払わなくていいよという制度です。

年数の目安	月の自己負担上限
～370万円	約57,600円
370～770万円	約93,000円
770～1,160万円	約170,000円

多くの会社員の場合、想像しているほど高額な医療費を支払うケースは多くありません。

高額療養費制度には70歳未満と70歳以上の２種類の表があります。

70歳未満

区分	年収	自己負担限度額
ア	約1,160万円 以上〜	252,600円+（総医療費-842,000円）×1％
イ	約770万以上〜約1,160万未満	167,400円+（総医療費-558,000円）×1％
ウ	約370万以上〜約770万未満	80,100円+（総医療費-267,000円）×1％
エ	〜約370万未満	57,600円
オ	住民税非課税	35,400円

70歳以上

所得区分	年収	自己負担限度額
		外来（個人ごと）	外来・入院（世帯）
現役並み 所得者	約1,160万円以上〜	252,600円+（総医療費-842,000円）×1％
	約770万以上〜約1,160万未満	167,400円+（総医療費-558,000円）×1％
	約370万以上〜約770万未満	80,100円+（総医療費-267,000円）×1％
一般所得者	〜約370万未満	18,000円	57,600円
低所得者	II　※1	8,000円	24,600円
	I　※2		15,000円

※1 被保険者が市町村民税の非課税者等である場合
※2 被保険者とその扶養家族全ての人の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合

表だけを見てもわかりづらいと思うので例を記載しますね。

「保険に加入していたけど実際に支払うのは9万円くらいなんだ」という反応が多いです。このように、実際の支払いよりも保険料負担の長さ・総額の方が重く感じるケースも珍しくありません。

万が一を想像して加入しているのに、具体的に内容を知らないのは危険です。

3.貯蓄がある

貯蓄があれば病気や怪我の支払いに不安を持つことがありません。なぜなら、入院の自己負担額を支払っても暮らしに影響がないからです。実際に、いくらあれば良いのか知りたいですよね。

根拠となるデータを見ていきましょう。

食事代	4万4370円
高額療養制度による 自己負担（２ヶ月分）	16万4860円
差額ベッド代	24万4673円
概算支出の合計	45万3903円

合計は45万3903円。結論として約46万円が必要となります。

これはFPの相談現場でもよくある話で、貯蓄が十分にあれば医療保険が不要と判断される方が多いです。

細かい部分を解説していきますね。

年齢別の平均入院日数

年齢別	日数
0〜14歳	7.6日
15〜34歳	10.5日
35〜64歳	20.2日
65歳以上	35.5日
70歳以上	36.7日
75歳以上	39.0日
平均総数	28.4日

入院日数は65歳以上になると増加してきます。平均総数の28.4日（29日と算出）入院した場合だと2つの月にまたぐ場合がありますよね。
先ほどの高額療養費制度と同様のものを引用し2つの月にまたがる計算をしていきます。

平均日数を計算すると最低限この金額は必要です。

次に差額ベット代と食事代を計算します。

差額ベッド代

	1日あたりの 平均徴収額
1人室	8,437円
2人室	3,137円
3人室	2,808円
4人室	2,724円

差額ベッド代は１番高額な１人部屋で計算すると、8,437円×29日＝24万4673円。

食事代

厚生労働省「入院時の食費・光熱水費について」によると、令和7年4月より1食510円で1日1,530円となります。

1,530円を平均入院日数である28.4日を29日として計算すると1,530円×29日＝4万4370円。

よって概算で、最低限の貯蓄額は約46万円あると安心と言えます。

4.医療保険で元は取れない

結論からいうと、計算では7回ほど入院と手術をしなければ元はとれません。特約などを考慮すると少し計算は変わってきます。

医療保険に加入しているのは万が一に備えているということです。加入しているのだから掛けていた総額以上は戻ってきてほしいですよね。

では実際に入院している人の割合はどれくらいなのでしょうか。実際のデータを見ていきましょう。

出典：厚生労働省「令和5年　患者調査の概況」3 受療率

このような収支の構造は、長期的な視点で見ると保険料総額が大きくなる傾向にあります。FPとしてその点を重視する相談者はとても多いです。

厚生労働省「令和5年患者調査（2023年）人口10万人あたりの入院受療率（全ての年齢層合計）」は945人です。

つまり現状では10万人に約945人が入院しているということです。

入院している人の割合が1％未満（0.945％）ですが、万が一が起こらないと言うわけではありません。ぜひ検討してみてください。

ここまで、医療保険がいらないと言われる理由を見てきました。 ただし、これはあくまで一般論であり、 実際に必要かどうかは年齢や貯蓄状況によって変わります。

「自分の場合、医療保険は必要なのか？」判断基準を整理したい方は、こちらで詳しく解説しています。

▶ 医療保険が必要な人・不要な人｜加入を判断する5つの基準

文章を読むより、まずは自分で当てはめてみたい方はこちら。まず判断の基準をまとめたチェックリストをご活用ください。

医療保険の必要性を判断するポイント

ここでは、一般論として「医療保険が必要と考えられる人のパターン」を紹介します。公的保障だけでは不安という方や、貯蓄が十分でない方は以下を読んで判断材料を整理してください。

医療保険が必要かどうかは「この3つ」で判断

ここから判断に入る前に、本文で使っている用語について簡単に補足します。
（読み飛ばしても問題ありません）

※用語の補足（クリックで開閉）

※ 本記事で触れている「入院している人の割合」とは、厚生労働省の患者調査で用いられる「入院受療率」を指します。これは、ある時点で医療機関に入院して治療を受けている人が、人口全体の中でどの程度いるかを示す指標です。年間で入院する確率や、生涯の入院リスクを示すものではありません。

※ 本記事でいう「自己負担額」とは、公的医療保険の3割負担に加え、高額療養費制度を適用した後に、実際に家計から支払う医療費を想定しています。

YESが2つ以上なら、医療保険を検討する価値があります。

1.健康状態に不安

すでに持病を持っている人や、昔から病気になりやすい人など、健康状態に不安がある人は、医療保険に入ることで「安心」を得られます。

一般的に、65歳未満の人が入院する割合は高くありません。ただし、持病がある場合や体調に不安がある人は、平均的な人より医療費がかかる可能性を考えておく必要があります。

「自分は人より少し入院リスクが高いかもしれない」と感じる場合は、医療保険を検討する判断材料の一つになります。

これはFPとして相談を受ける中でも、実際によく伺う理由の一つです。

2.金銭的不安

金銭的不安は誰にでもあります。入院した場合に自己負担額や公的医療保険制度の適用外の差額ベット代などが支払えない可能性がある人は加入を検討する必要があります。

保険に加入しておけば、もしもの時の負担が減りますよね。貯蓄がなくても保険に加入していれば、明日病気になっても大半はカバーできます。

貯蓄ができるまでの期間は保険に加入して不安を和らげるのも1つかもしれません。

金銭面の不安を理由に検討する方も多く、FP相談でも決して珍しいケースではありません。

医療保険は老後不要の3つの理由　

1.老後の保障は変化なし

公的医療保険制度は70歳未満は3割負担、70歳以上からは1割から3割負担になります。高額療養費用制度もあるため、保障の充実度は変わりません。1割になると保障はさらに充実します。

2.保険料が高額になるため

年齢を重ねると保険料が高くなるのは入院している人の割合が高くなるからです。いつから老後と判断するかは人それぞれですが、例えば老後を65歳からだとします。

65歳以上の入院している人の割合を見てみましょう。

• 65歳以上　2.4%
• 70歳以上　2.8%
• 75歳以上　3.3%

出典：厚生労働省「令和5年　患者調査の概況」3 受療率

割合を見ると入院している人の割合は65歳以上でも少ないのがわかります。

では実際の保険料を年齢別で見てみましょう。

期間　終身払い（生存中は支払い継続）

加入時の年齢	月額保険料
50歳	4,794円
55歳	5,409円
60歳	6,234円
65歳	7,159円
70歳	8,389円

加入時の年齢が上がるにつれて月額保険料は高くなります。年齢を重ねて加入すると出費が大きくなるので注意が必要です。

3.公的医療保険制度を使う

公的医療保険制度があれば、3割負担になり医療費が抑えられます。70歳以上になると1割または2割になる人がほとんどで、高額療養費制度もあります。

医療保険に若いときから加入し、保険の支払いが低額な人以外は老後から高い保険料を支払う必要はないですよね。

高齢になると入院した場合には日数が多くなるのも事実ですので、検討材料にしてください。

年齢別	日数
0〜14歳	7.6日
15〜34歳	10.5日
35〜64歳	20.2日
65歳以上	35.5日
70歳以上	36.7日
75歳以上	39.0日
平均総数	28.4日

医療保険に未加入は後悔するのか

医療保険に助けられたと感じる？

「加入していて良かった。」「加入していたので生活が助かった。」ということはもちろんあります。

助けられなければ保険の意味がなくなってしまいますよね。医療保険を使ったことがある人は「絶対入っておいたほうがいいよ」と言います。

反対に使ったことがない人は「万が一のために入ったら」くらいのおすすめしかしないですよね。そうなると、加入したほうが良いのかなと考えてしまいます。

医療保険を使うときは自分に支払いが発生し、保険会社が代わりに支払ってくれる感覚です。保険で収支がプラスになるとお小遣いがもらえてラッキーだと思ってしまいます。

でも、よく考えてみると受け取ったお金は自分が貯蓄していたものということを忘れてはいけません。貯蓄が苦手な人は加入するのもあり。

自分で貯蓄して自由な用途にお金を使いたいという人には医療保険の加入には不向きです。

入院した場合に後悔する？

入院したときに「医療保険に加入していればよかった」と後悔する人は多数いると思います。でも、入院している人の割合は１％もありません。

1％を後悔したくないから加入したいと考えるのであれば、公的医療保険制度ではカバーできない部分を検討する必要があります。

公的医療保険制度でカバーできるのは治療費の一部で、差額ベッド代はカバーできません。実は、4人部屋でも差額ベッド料がかかります。

差額ベッド料には細かい規定があり、

などがあります。

病床の面積となると病院によって違いがあるので実際はわからないですよね。４人室以下はお金が別にかかると覚えておきましょう。

私が1ヶ月ほど入院したときに４人部屋で特に嫌だったことは、他人のいびきで眠れなくなることでした。やはり部屋の人数は少ないほど良いのかもしれません。

公的医療保険制度でカバーできない部分には

があります。

入院費用に含まれる自己負担割合も見てみましょう。

名目	自己負担割合
治療費	3割
入院費 基本料	3割
食事代	1日510円　 自己負担　出典：厚生労働省「入院時の食費・光熱水費について」
差額 ベッド代	入院料と別に全額自己負担
先進医療費	全額自己負担
交通費	全額自己負担
消耗品	全額自己負担

直近入院時の1日あたりの 自己負担費用	2万4300円
入院時の自己負担費用	平均　18万7000円

自己負担割合の金額は治療費、入院費、差額ベッド代なども含む金額です。

金額を見て大丈夫と思った人は不要。支出できないと思った人は加入の検討をする必要がありますね。

ここまで読んで、

「医療保険はいらない気もする」「でも、自分の状況で本当に大丈夫かは確認しておきたい」

そう感じた方は、こちらで判断基準を整理してみてください。

▶ 医療保険が必要な人・不要な人｜加入を判断する5つの基準

まとめ

医療保険は「みんなが入るもの」ではありません。一方で、すべての人に不要なわけでもありません。

医療保険がいらない理由を4選紹介しました。もう1度確認しましょう。

日本の社会保険は充実しているので、万が一があっても公的医療保険制度と高額療養費制度で少額の医療費負担で済むようになっています。最低限の貯蓄があれば医療保険は不要です。

この記事は一般論をまとめたものです。 最終的な判断は、ご自身の状況に合わせて考える必要があります。

FPとして多くの相談を受けてきましたが、「医療保険に入っていなかったこと」よりも「内容を理解せずに入りっぱなしだったこと」を後悔する人の方が圧倒的に多いです。

最終的な判断に迷う方は、判断の基準だけ整理しておくと安心です。

▶ 医療保険・がん保険 失敗回避チェックリスト（無料）