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【FP監修】医療保険はいらない|4つの理由を紹介

【FP監修】医療保険はいらない|4つの理由を紹介

「医療保険はいらないって本当なの?」
「専門用語が多くて制度がわからない」
「医療保険に加入している人って多いの?」
「加入に年齢は関係あるの?」

こんな悩みをもっていませんか。

この記事でわかること

  • 医療保険はと何か
  • 医療保険が不要と言われる4つの理由
  • 年齢ごとに保険加入の必要があるのか

を詳しく説明していきます。

この記事を読み終えると医療保険の制度や保険が本当に必要なのかがわかります。私も医療保険の必要性はよくわからなかったのですが、実体験を通じて理解ができました。

実体験も記事に書いていますので、ぜひ最後まで読んでくださいね。

【結論】医療保険は不要です

公的医療保険制度があり、さらに高額療養費制度もあります。皆さんが一度は耳にしたことがある「保険で3割負担になる」「高額医療を使えば大丈夫」という言葉のことです。

ただし、医療保険が不要だというのには条件があります。順を追って説明していきますね。

医療保険をわかりやすく30秒解説

医療保険をわかりやすく30秒解説

医療保険とは病気や怪我のための保険です。細かいことをいうと入院や手術を受けた場合に、公的医療保険制度ではカバーできない部分を保障します。

公的医療保険制度でカバーできない部分とは

  • 入院のときの食事代
  • 個室で使う差額ベッド料金
  • 病院に通うためのタクシーなどの交通費等

があります。

現在民間の医療保険に加入している人は9割(93.6%)を超えています。

出典:公益社団法人生命保険文化センター「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」

医療保険がいらない理由4選

医療保険がいらない理由4選
  1. 公的医療保険制度でカバーできる
  2. 高額療養費制度で更にカバー
  3. 貯蓄がある
  4. 医療保険で元が取れることはない

順に解説していきます。

1.公的医療保険制度でカバー

医療費の一部負担(自己負担)の割合について

出典:厚生労働省「我が国の医療保険について」を参照・加工して作成

表を見ると3割以下で医療費をカバーしてくれているのがわかりますよね。3万円の治療費がかかっても自己負担は3割で9,000円。ありがたい制度です。

公的医療保険制度を少しだけ説明します。

日本は国民皆保険制度というのがあり、社会保険で最低限保障してくれます。国民皆保険制度とは、国民全員が保険に入り必要最低限の医療が受けられるということです。

公的医療保険制度とも言われ、職業等により3つに分かれています。

公的医療保険 3パターン

1.健康保険

 会社員や公務員などが加入

2.国民健康保険

 自営業者やフリーランスなどが加入

3.後期高齢者医療制度

 75歳以上が加入

あなたは3つのうちのどれかに加入していることになります。加入しているからこそ医療費負担が3割以下と少ない金額で済むのです。

治療をした際に医療費の領収書を見ると、全額負担の欄に支払えないほどの金額が記載されていることもあります。機会があればぜひ見てください。

2.高額療養費制度で更にカバー

入院や手術で医療費が多くかかった場合、支払いが不安という方もいるのではないでしょうか?

そんな時に役立つのが高額療養費制度です。高額療養費制度は、病院代が多くかかってしまった場合、一定金額を超える分は支払わなくていいよという制度です。

高額療養費制度には70歳未満と70歳以上の2種類の表があります。

70歳未満

区分年収自己負担限度額
約1,160万円
以上〜
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
約770万以上〜約1,160万未満167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
約370万以上〜約770万未満80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
〜約370万未満57,600円
住民税非課税35,400円

総医療費とは

 保険適用される診察費用の総額(10割)

70歳以上

所得区分年収自己負担限度額
外来(個人ごと)外来・入院(世帯)
現役並み
所得者
約1,160万円以上〜252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
約770万以上〜約1,160万未満167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
約370万以上〜約770万未満80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
一般所得者〜約370万未満18,000円57,600円
低所得者II ※18,000円24,600円
I ※215,000円

※1 被保険者が市町村民税の非課税者等である場合

※2 被保険者とその扶養家族全ての人の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合

出典:厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」

表だけを見てもわかりづらいと思うので例を記載しますね。

  • 40歳 
  • 年収500万円 
  • 総医療費100万円

70歳未満の表 区分ウに該当

8万100円+(100万円−26万7000円)×1%=8万7430円となる。

  • 3割負担   30万円 
  • 払い戻し 21万2570円 
  • 自己負担      8万7430円

年収500万円、70歳未満で

総医療費が100万円かかったとしたら、自己負担は約9万円程度となります。

保険に加入していたけど実際に支払うのは9万円くらいなの?「イメージとなんか違うな」となりますよね。

万が一を想像して加入しているのに、内容を具体的に知らないのは危険です。

3.貯蓄がある

貯蓄があれば病気や怪我の支払いに不安を持つことがありません。なぜなら、入院の自己負担額を支払っても暮らしに影響がないからです。実際に、いくらあれば良いのか知りたいですよね。

根拠となるデータを見ていきましょう。

食事代4万5540円
高額療養制度による
自己負担(2ヶ月分)
16万4860円
差額ベッド代27万1293円
概算支出の合計48万1693円

合計は48万1693円。結論として約50万円が必要となります。

細かい部分を解説していきますね。

年齢別の平均入院日数

年齢別日数
0〜14歳8.9日
15〜34歳12.2日
35〜64歳24.4日
65歳以上40.3日
70歳以上41.7日
75歳以上45.0日
平均総数32.3日

出典:生命保険文化センター「令和2年度 生活保障に関する調査」

入院日数は65歳以上になると増加してきます。平均総数の32. 3日を入院した場合だと2つの月にまたがりますよね。
先ほどの高額療養費制度と同様のものを引用し2つの月にまたがる計算をしていきます。

  • 40歳
  • 年収500万円 
  • 総医療費100万円 

高度療養費制度 70歳未満 区分ウに該当

8万100円+(100万円−26万7000円)×1%=8万7430円となる。

  • 3割負担   30万円 
  • 払い戻し  21万2570円 
  • 自己負担     8万7430円

総医療費が1ヶ月ごとに半月ずつかかったとします。

1月15日から2月15日までというイメージ。

8万100円+(50万円−26万7000円)×1%=8万2430円

8万2430円×2ヶ月分となり、自己負担は16万4860円になります。

平均日数を計算すると最低限この金額は必要です。

次に差額ベット代と食事代を計算します。

差額ベッド代

1日あたりの
平均徴収額
1人室8,221円
2人室3,122円
3人室2,851円
4人室2,641円

令和3年7月1日現在

出典:厚生労働省 中央社会保険医療協議会 R4.9.14

差額ベッド代は1番高額な1人部屋で計算すると、8,221円×33日=27万1293円。

食事代

1食460円で1日1,380円となります。

出典:厚生労働省「食事療養費見直し」

1,380円を平均入院日数である32.3日を33日として計算すると1,380円×33日=4万5540円

よって概算で、最低限の貯蓄額は約50万円あると安心と言えます。

4.医療保険で元は取れない

結論からいうと、計算では7回ほど入院と手術をしなければ元はとれません。特約などを考慮すると少し計算は変わってきます。

医療保険に加入しているのは万が一に備えているということです。加入しているのだから掛けていた総額以上は戻ってきてほしいですよね。

では実際に入院する確率はどれくらいなのでしょうか。実際のデータを見ていきましょう。

実際に入院する確率

  • 65歳未満では全年齢で1%未満
  • 65歳以上 2.5%
  • 70歳以上 2.8%
  • 75歳以上 3.5%

出典:厚生労働省「令和2年 患者調査の概況」

  • 保険掛け金 終身支払い(生存中は支払い継続)
  • 保険期間  終身(生存中は保険適用されます)
  • 月額支払い 3000円
  • 保障額   1日入院5000円
  • 20歳で加入 
  • 平均寿命男性81.47歳

82歳まで生きたと仮定し62年間払い込みをした場合、月額3000円×12ヶ月×62年=223万2000円

入院平均日数32.3日を33日で計算 33日×5000円=16万5000円の保険金が受け取れ、手術をした場合には最大20万円の保険金が受け取れます。
収入は合計で36万5000円となります。

223万2000円÷36万5000円=6.11回 

よって約7回ほど入院や手術をしなければ、元は取れないという根拠となります。

入院確率が1%未満ですが、万が一が起こらないと言うわけではありません。確率を考えるとどうでしょうか。ぜひ検討してみてください。

医療保険が必要となる2パターン

医療保険が必要となる2パターン

1.健康状態に不安

すでに持病を持っている人、昔から病気になりやすい人など健康状態に不安がある人は医療保険に入ることで安心を買えます。
65歳未満の人は入院確率1%以下です。

自分の入院確率が、一般の人より少しでも高くなると思う人は医療保険の加入を検討してください。

2.金銭的不安

金銭的不安は誰にでもあります。入院した場合に自己負担額や公的医療保険制度の適用外の差額ベット代などが支払えない可能性がある人は加入を検討する必要があります。
保険に加入しておけば、もしもの時の負担が減りますよね。

貯蓄がなくても保険に加入していれば、明日病気になっても大半はカバーできます。貯蓄ができるまでの期間は保険に加入して不安を和らげるのも1つかもしれません。

医療保険は老後にいらない3つの理由 やはり年齢は関係あり

医療保険は老後にいらない理由3選。やはり年齢は関係あり。

1.老後の保障は変化なし。むしろ充実。

公的医療保険制度は70歳未満は3割負担、70歳以上からは1割から3割負担になります。高額療養費用制度もあるため、保障の充実度は変わりません。1割になると保障はさらに充実します。

2.保険料が高額になるため

年齢を重ねると保険料が高くなるのは入院確率が高くなるからです。いつから老後と判断するかは人それぞれですが、例えば老後を65歳からだとします。

65歳以上の入院確率を見てみましょう。

  • 65歳以上 2.5%
  • 70歳以上 2.8%
  • 75歳以上 3.5%

出典:厚生労働省「令和2年 患者調査の概況」

入院確率は65歳以上でも少ないと思いますが、65歳未満の確率は全て1%未満なので比較すると少し高くなります。

保険会社は入院確率が高くなるので金額をあげますよとなりますよね。では保険料を年齢別で見てみましょう。

男性 入院給付金日額5000円(入院したら1日にもらえる金額)

期間 終身払い(生存中は支払い継続)

加入時の年齢月額保険料
50歳6,478円
55歳8,593円
60歳11,488円
65歳15,032円
70歳18,012円

出典:アフラック医療保険 EVER Prime

加入時の年齢が上がるにつれて月額保険料は高くなります。年齢を重ねて加入すると出費が大きくなるので注意が必要です。

3.公的医療保険制度を使う

公的医療保険制度があれば、3割負担になり医療費が抑えられます。70歳以上になると1割または2割になる人がほとんどで、高額療養費制度もあります。

医療保険に若いときから加入し、保険の支払いが低額な人以外は老後から高い保険料を支払う必要はないですよね。

高齢になると入院した場合には日数が多くなるのも事実ですので、検討材料にしてください。

年齢別日数
0〜14歳8.9日
15〜34歳12.2日
35〜64歳24.4日
65歳以上40.3日
70歳以上41.7日
75歳以上45.0日
平均総数32.3日

出典:生命保険文化センター「令和2年度 生活保障に関する調査」

医療保険に加入しないと後悔するのか

医療保険に加入しないと後悔するのか

医療保険に助けられたと感じる?

「加入していて良かった。」「加入していたので生活が助かった。」ということはもちろんあります。

助けられなければ保険の意味がなくなってしまいますよね。医療保険を使ったことがある人は「絶対入っておいたほうがいいよ」と言います。
反対に使ったことがない人は「万が一のために入ったら」くらいのおすすめしかしないですよね。そうなると、加入したほうが良いのかと考えてしまいます。

医療保険を使うときは自分に支払いが発生し、保険会社が代わりに支払ってくれる感覚です。保険で収支がプラスになるとお小遣いがもらえてラッキーだと思ってしまいます。


でも、よく考えてみると受け取ったお金は自分が貯蓄していたものということを忘れてはいけません。貯蓄が苦手な人は加入するのもあり。

自分で貯蓄して自由な用途にお金を使いたいという人には医療保険の加入には不向きです。

入院した場合に後悔する?

入院したときに「医療保険に加入していればよかった」と後悔する人は多数いると思います。でも、入院する確率は1%もありません。

1%を後悔したくないから加入したいと考えるのであれば、公的医療保険制度ではカバーできない部分を検討する必要があります。

公的医療保険制度でカバーできるのは治療費の一部で、差額ベッド代はカバーできません。実は、4人部屋でも差額ベッド料がかかります。

差額ベッド料には細かい規定があり、

  • 1病室の病床数が4床以下
  • 病床の面積が1人当たり6.4㎡以上

などがあります。

病床の面積となると病院によって違いがあるので実際はわからないですよね。4人室以下はお金が別にかかると覚えておきましょう。

私が1ヶ月ほど入院したときに4人部屋で特に嫌だったことは、他人のいびきで眠れなくなることでした。
やはり部屋の人数は少ないほど良いのかもしれません。

公的医療保険制度でカバーできない部分には

  • 入院のときの食事代
  • 個室で使う差額ベッド料金
  • 病院に通うためのタクシーなどの交通費

があります。

入院費用に含まれるもので自己負担割合も見てみましょう。

名目自己負担割合
治療費3割
入院費
基本料
3割
食事代1日460円 
自己負担出典:厚生労働省「食事療養費見直し」
差額
ベッド代
入院料と別に全額自己負担
先進医療費全額自己負担
交通費全額自己負担
消耗品全額自己負担
直近入院時の1日あたりの
自己負担費用
2万700円
入院時の自己負担費用平均
19万8000円

自己負担割合の金額は治療費、入院費、差額ベッド代なども含む金額です。

出典:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」

過去5年間に入院し自己負担費用を支払った人が対象の数値です。

金額を見て大丈夫と思った人は不要。支出できないと思った人は加入の検討をする必要がありますね。

まとめ

医療保険がいらない理由を4選紹介しました。もう1度確認しましょう。

  1. 公的医療保険制度でカバーできる
  2. 高額療養費制度で更にカバー
  3. 貯蓄がある
  4. 医療保険で元が取れることはない

日本の社会保険は充実しているので、万が一があっても公的医療保険制度と高額療養費制度で少額の医療費負担で済むようになっています。最低限の貯蓄があれば医療保険は不要です。

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